©  by Tomonari Yashiro, The author of Innovation Management : Strategic Thinking for Process and Team Orchestration

目次

第 I 部 イノベーション・マネジメント序説

 

第 l 章 イノベーションとは何か

1.1 語源 

1.2 Schumpeter が提示した基本概念 

1.3 イノベーション=技術革新ではない

1.4 イノベーションをとりまく状況の変化

1.5 本書における「イノベーション」の定義 

1.5.l 新たな取り組み・率先事例

1.5.2 豊益潤福の創造・増進事例

1.5.3 現状刷新・社会的変革事例

第2章 認識基盤としてのイノベーション・メタモデル 

2.1 イノベーション・メタモデル

2.1.1 背景:イノベーションの多様化 

2.1.2 イノベーション・メタモデルの概要・構成

2.2 共通認識基盤としてのイノベーション・プロセス・メタモデル (IPM モデル)

2.3 IPM モデルの特徴

2.4 共通認識基盤としての価値創成網

2.4.1 価値創成網とは

2.4.2 価値創成網のグラフイック表現

2.4.3 価値創成網のマトリックス表現

2.5 イノベーション・プロセスの展開・発展

2.5.1 イノベーションの多重展開

2.5.2 イノベーション・プロセスの結合

2.5.3 イノベーション・プロセスの分割

2.5.4 価値創成網の展開・持続様態

コラム ピジネス・エコ・システムとは

2.5.5 イノベーションの集積

2.6 イノベーション・プロセスのパフォーマンス

2.7 本書の構成

 

第II部イノベーション類型

 

第3 章 科学・技術による創動を基軸としたイノベーション類型

3.1 第l 世代:科学推動型イノベーション

3.1.1 IPM モデルから見た科学推動型イノベーションのプロセス

3.1.2 IPM モデルによる「死の谷」の分析

コラム「魔の川」は日本だけで用いられている

3.2 第2 世代:課題引動型イノベーション

3.2.1 既往研究における課題引動型イノベーション

3.2.2 IPM モデルによる課題引動型プロセスの記述

3.3 第3 世代:押し引き互動型イノベーション

3.3.1 押し引き互動型が認識されるまでの経緯

3.3.2 IPM モデルによる押し引き互動型イノベーションの記述

 

第4 章技術変化・技術構成とイノベーション類型

4.1 技術内容変化とイノベーション類型

4.1.1 漸進的イノベーションとは

4.1.2 抜本的イノベーションとは

4.2 人工物の構成則とイノベーション

4.2.1 モジュラー化とは何か

4.2.2 Clark らによるイノベーションの分類

4.2.3 構成則イノベーションの特性

4.2.4 人工物構成則設計とイノベーション・プロセス

4.3 技術による市場地位変化とイノベーション類型

4.3.1 地歩崩壊型イノベーションとは

4.3.2 地歩崩壊に関する二類型

4.3.3 地歩崩壊型イノベーションの意義・留意点

 

第5 章オープン・イノベーション(主体間関係とイノベーション類型その1)

5.1 自己完結型価値創成網:その可能性と陥穿.

5.1.1 クローズド・イノベーションの基盤として

5.1.2 自己完結型価値創成網の陥穿

5.1.3 融通無碍で迅速最適な価値創成網編成の必要性

5.2 Chesbrough が提唱するオープン・イノベーション概念 

コラムHEMS の普及阻害事例から学ぶこと

5.3 イノベーション・メタモデルから見たオープン・イノベーション概念 

5.3.1 価値創成源・調達範囲の広範化

5.3.2 2種類の価値創成網編成方式:補完方式と結集方式

5.4 オープン・イノベーションをいかにしてマネジメントするか 

5.4.1 価値創成網に内在する脆弱性 

5.4.2 モジュラー化による難点緩和・利点発揮の可能性 

5.4.3 では人工物のモジュラー化は万能なのか 

5.4.4 オープン・イノベーションにおける価値創成網編成戦略 

5.5 オープン・イノベーションの適用範囲 

コラムオープン・イノベーションのマネジメントに求められる組織能力 

コラム図5.13 の2 条件と既往研究におけるオープン・イノベーションの適用範囲との関係

 

第6 章ユーザー・イノベーション(主体間関係とイノベーション類型その2)

6.1 ユーザーへの情報・知識集積・固着

6.1.1 専門的ユーザーへの情報・知識の固着 

6.1.2 消費財のユーザーへの情報・知識の固着

6.2 ユーザー関与レベルと諸概念 

6.2.1 ユーザー関与のレベルの分類 

6.2.2 Von Hippelが示す諸概念 

6.3 実装・適用のみのユーザー関与(レベルl 関与)とイノベーション 

6.4 ユーザー知の受動的提供(レベル2 関与)とイノベーション

6.4.1 「ユーザーの代理人」が介した関与によるイノベーション

6.4.2 「ツールキット」を介した関与によるイノベーション

6.5 概念・解決策創造へのユーザー関与(レベル3 関与)とイノベーション

6.6 開発へのユーザー関与(レベル4 関与)とイノベーション

6.7 ユーザー・イノベーションに関する留意点

6.7.1 リード・ユーザーの自己認識

6.7.2 ユーザーの組織化

6.7.3 フィードパックの高速化

 

第Ⅲ部 価値掘り起こしのためのアプローチ

第7 章デザインに励起されたイノベーション・アプローチ

7.1 イノベーションとデザイン

7.1.1 英単語design の語義

7.1.2 デザインの語義の展開

7.1.3 デザインとイノベーションの関連側面

7.1.4 デザイン思考を支える3 種の思考回路

コラム デザイン思考に係わる教育プログラムの展開

7.2 人間本位のデザイン思考によるイノベーション

7.2.l 人間本位のデザイン思考

7.2.2 人間本位のデザイン思考:変革創始の様態

7.2.3 人間本位のデザイン思考によるイノベーション・プロセス

7.2.4 人間本位のデザイン思考:価値創成網形成の様態

7.3 デザインに駆動されたイノベーション

7.3.1 新たな「意味」の創造による抜本的イノベーション

コラム ウォークマン

7.3.2 デザインに駆動されたアプローチ:変革創始の様態

7.3.3 デザインに駆動されたアブローチ:価値創成網形成の様態

7.3.4 デザインに駆動されたイノベーション:変革展開

第8 章使用価値に視座をおいたイノベーション・アプローチ 

8.1 サービスに関する諸学理 

8.1.1 使用価値とサービス 

8.1.2 野城によるサービス・プロパイダー論 

8.1.3 Vargo によるサービス中心のロジック 

コラム サーピサイジング(servicising)とは? 

8.2 使用価値アプローチにおける変革創始の様態 

8.3 使用価値アプローチによる変革駆動

8.3.1 使用価値賦活のための学びと共創

8.3.2 IPMモデルからみた経験知のフィードバック経路

8.3.3 使用価値の乖離緩和のためのすりあわせ

8.3.4 使用価値「共創」のための枠組

8.3.5 共創のためのコミュニケーション回路を拓く技術革新

8.3.6 ビッグ・データ解析による学び・共創に関する註釈

コラム 森下の9 grid matrixを用いた共創構造分析

 

第9章 社会的価値に基軸をおいたイノベーション・アプローチ

9.1 社会的イノベーション(Social Innovation)とは何か

9.2 社会的イノベーションにおける変革創始

コラム ほどほどのイノベーション(frugal innovation)

9.3 社会的イノベーションにおける価値創成網形成

9.3.1 共感の拡がりによる価値創成網の形成

9.3.2 繋ぎ役としての社会的起業家による価値創成網の形成

コラム 社会的企業(social enterprise)

9.4 社会的イノベーションに関するケースステディ

9.4.1 事例1 トレーサビリティ・システム導入による国内森林の持続性向上

9.4.2 事例2 住宅履歴書(いえかるて)による住生活価値の向上

9.4.3 事例3 建設技能技術者向け就労履歴システムの構築

9.5 社会的イノベーション推進に関する留意点

 

第10章 イノベーション・コミュニティ

10.1 イノベーション・コミュニティとは

10.1.1 価値創成網の母体としてのイノベーション・コミュニティ

10.1.2 既往研究におけるイノベーション・コミュニティの概念

10.1.3 イノベーション・コミュニティのパフォーマンス

10.2 イノベーション・コミュニティの地理的集積

10.2.1 イノベーションの地理学

コラム 地理的集積体としての東京大学生産技術研究所           

10.2.2 グローバリズムとイノベーションの地理学

10.3 中間組織の役割と可能性

10.3.1 中間組織とは何か  

10.3.2 将来洞察又は探索的調査を担う中間組織事例 

10.3.3 知識の処理・知識生成・知識結合を担う中間組織事例 

10.3.4 技術流通の仕切りを担う中間組織事例                

10.3.5 試験、検証及び教育訓練を担う中間組織事例 

10.3.6 認証及び標準化を担う中間組織事例

10.3.7 知的成果の保護・商業化探索を担う中間組織事例          

10.4 イノベーション・ディストリクト

10.4.1 イノベーション・ディストリクトとは何か

10.4.2 イノベーション・ディストリクトの事例

コラム シリコンバレーにおける知の有効活用

10.4.3 イノベーション・ディストリクト形成戦略

 

第Ⅳ部 イノベーション・マネジメント:日本の未来のために

第11章 イノベーション:日本が抱える課題に関する試論    

11.1 現状概観

11.1.1 外形状況から推察されるイノベーション・パフォーマンス

11.1.2 国際比較からみた起業活動の低調さ

11.1.3 起業活動状況が意味すること

11.2 問題把握の枠組み

11.2.1 国全体のイノベーション・システムとは何か

11.2.2構造的問題を整理するための論点

11.3 論点1:システムのシステム(SoS)戦略の脆弱さ

11.3.1 世界規模でのトップダウン・アプローチの顕在化

11.3.2 システムのシステム(SoS)の一事例としてのIoT

11.3.3 システムのシステム(SoS)という発想の脆弱さ

11.4 イノベーション・プロセス創始不全

11.4.1 変革創始点の偏在

11.4.2 論点2:垂直統合による可能性狭窄     

11.4.3 論点3:潤福増進指向の薄弱さ

コラム 文理分離の弊害

11.4.4 論点4:人工物概念の創造活動の薄弱さ

11.5 価値創成網形成不全

11.5.1 論点5:複合障害要因による「不動如山」状況

11.5.2 論点6:繋がり形成のための変革促進役不足

11.5.3 論点7:イノベーション・コミュニティ基盤の脆弱さ

11.6 イノベーション・プロセス駆動不全

11.6.1 論点8:イノベーション・プロセス駆動促進に関する経験知の未成熟

第12章 イノベーション・マネジメント 日本への提言

12.1 提言の構成

12.2 提言1: システムのシステム (SoS) 戦略の強化

12.2.1 SoS戦略の歴史的レビューによる立ち位置同定

12.2.2 SoS構想策定のための組織母体

12.2.3 SoS構想策定にあたっての留意事項

12.2.4 SoSの策定対象として当面関心を払うべき技術的変化

12.2.5提言1まとめ:枠組戦略としてのトップダウン・アプローチ

12.3 提言2、3序論: 「何を?」からの変革創始推進

12.4 提言2:日本型オープン・イノベーションによる構造改革の推進

12.5 提言3:発想転換による新たな概念創造の推進

12.5.1 提言3.1:潤福増進から発想した変革構想展開

コラム 食の潤福を増進するイノベーションの可能性

12.5.2 提言3.2:人工物基本概念及び構成則の練り込み推進

12.6 提言2、3まとめ 「国民皆革」による変革創始推進         

コラム 「国民皆革」のための人材育成・能力構築

12.7 提言4〜6序論:イノベーション駆動力の強化

12.8 提言4:知の融合機会の組織的拡大

12.8.1 提言4.1:価値創成の「発進台」としてのプロトタイピング促進 

12.8.2 提言4.2:中間組織による「場」と「繋がり」の育成         

12.8.3 提言4.3:知の戦略的空間集積—日本型イノベーション・ディストリクトの形成推進

コラム 知的産業の空間集積性に関する分析例           

12.9 提言5:「やりながらの学び」による持続的価値向上         

12.10 提言6:機会・リスク評価に基づいた経営資源投入のための包括策推進

12.11 提言まとめ:プロセス・組織構造の根本的改革へ           

 

おわりに

 

索引